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胚移植しても妊娠が成立しない… そのときには、PRP治療を 選択肢の1つに!
【英ウィメンズクリニック さんのみや 岡本恵理 先生】
2022年4月から不妊治療に保険が適用されるようになりました。
ただ、4月以前にできていた検査や治療のすべてが保険適用になったわけではありません。
なかには、先進医療として認められたものがあり、それらは自由診療になりますが、保険診療と併用して、同じ治療周期に受けることができます。
しかし、医師から有効という声が多かったり、患者さんたちからは受けたいという声が多い治療でも、先進医療として認められていない、保険診療にはなっていない検査や治療があります。
その1つにPRP治療があります。
PRP(多血小板血漿)治療は、再生医療のひとつで、患者さんの血液から抽出した高濃度の血小板を子宮内や卵巣に注入する治療法です。
子宮の場合は、反復不成功例を対象に子宮内膜が厚くなること、子宮を着床しやすい環境に整えることで胚が着床しやすくなり妊娠が期待できます。
卵巣の場合は、早発卵巣不全、卵巣機能低下の人を対象に、卵胞発育の改善や、卵子の確保、採卵個数の増加が期待できます。
今回は、英ウィメンズクリニックさんのみやの岡本恵理先生を訪ね、PRP治療についてお話をお聞きしました。
PRP治療は、どのような人を対象に行っていますか?
英ウィメンズクリニックでは、厚生労働省「特定認定再生医療等委員会」にPRP子宮内注入法とPRP卵巣注入法の両方の施設認定を受けてPRP治療を実施しています。
子宮内注入法については、子宮内膜が薄かったり、子宮環境に問題があって着床が難しくなっていると考えられる人を対象にしています。
そして卵巣注入法については、早発卵巣不全の人や卵巣機能が低下している人、AMH値が極めて低い人などを対象にしています。どちらも、大変妊娠が難しい人が対象となる治療です。
2022年4月から不妊治療、体外受精に保険が適用されるようになり、私たちの英ウィメンズクリニックでは約8割の人が保険診療による不妊治療を受けています。体外受精で自由診療を受ける人は、主にPGT-A(*着床前胚染色体異数性検査)を希望されるカップルです。
PRP治療についても、PGT-A同様に保険診療の対象になっていません。また、保険診療と併用して受けられる先進医療としても認められていません。
今後、先進医療と認められ、PRP治療の対象になる人が治療を受けやすい環境になることを期待しています。
これまでPRP治療を行ってきて、どのような手応えを感じていますか?
これまで、子宮内注入法については224症例に、卵巣注入法については18症例に行ってきました。
子宮内注入法が生殖医療に導入された当初は、子宮内膜が厚くなる効果があるとされてきましたが、実際には厚くなる人も、厚くなったとはいえない人もいます。さほど子宮内膜が厚くならなかった人のなかにも多くの妊娠例が出ていることから、最近ではPRPに含まれる成長因子が子宮内膜を着床に適した環境に整える効果があると考えられています。
私たちの英ウィメンズクリニックでも、これまでグレードの良い胚を数回移植しても妊娠が成立しなかった人を対象にPRP治療を行い、その約50%で妊娠が成立しています。また、流産も低い傾向にあります。これらから、PRP子宮内注入法は、体外受精の反復不成功例に対し、妊娠成立と、妊娠継続の期待を高められると考えています。
なぜ着床環境が低下してしまうのでしょうか?
いろいろな要因が考えられます。
たとえば、慢性子宮内膜炎もその1つです。
慢性子宮内膜炎は、細菌感染などにより子宮内に慢性的な炎症がある状態で、これにより着床が難しくなってしまうことがあるため、子宮鏡検査と子宮内膜組織検査(CD138)で診断します。
検査結果から、慢性子宮内膜炎と診断された場合は、抗生剤を服用していただき、ほとんどの人の炎症は収まります。
ただCD138は、原因菌を特定することができないため、慢性子宮内膜炎の原因菌と考えられるものに対して効果のある抗生剤を用いても、着床環境が整わない人もいます。PRPには、抗炎症作用もありますので、こうした人にもPRP子宮内注入法の効果が期待できます。
着床環境が良くないと自覚できることはありますか?
なにか症状があって着床環境が良くないと自覚できることはないと思います。
ただ、過去の妊娠や出産、婦人科系の病気などから、グレードの良い胚を何度移植をしても着床しないのではないかと考えられる人もいます。
たとえば、子宮体がん・胞状奇胎などの病気の治療や流産後の胎盤遺残などで何度も子宮内膜掻把術を受けた経験がある人、経産婦(出産経験のある女性)の場合は、出産に伴う多量出血を止めるために子宮動脈塞栓術(子宮からの出血をとめるためにカテーテルを用いて子宮へ流れる血管内に栓を挿入して血流を遮断する治療)を受けたことがある人、がんの治療で骨盤に放射線治療を受けた人などです。
ですから、こうした経験をされた人が妊娠に臨むときには、着床環境にも留意しながら治療を進めます。
そのほかでは、年齢が高い人、卵子の確保が難しい人にご案内することもあります。移植する胚で妊娠をするために万全を期す、できることをしたいと考えて希望される人も少なくありません。
移植に万全を期すという意味では、同時にPGT-Aも希望する人もいるのでしょうか?
グレードの良い胚でも妊娠しない、また生化学妊娠や流産を繰り返す場合は、PGT-AとPRP子宮内注入法の対象が重なることもあります。そのためPGT-Aを希望する人もいますが、しない人もいます。PGT-Aは、新鮮胚盤胞が対象になりますので、順番としては排卵誘発→採卵→胚培養→胚盤胞:PGT-A/凍結→PRP治療→胚移植ということになるでしょう。
PRP治療もPGT-Aも、高額な医療費がかかりますし、とくに年齢の高い人は、染色体数に問題のある胚になる確率が高くなり、胚盤胞にならないケースもあります。PGT-Aの結果によっては移植する胚がなくなる、またはモザイク胚(染色体数に問題のない細胞とある細胞が混在する)の場合は移植するかしないかに迷いも生じることでしょう。
グレードの良い胚があれば、PGT-Aをせずに移植してみようと選択する患者さんもいらっしゃって、実際に、そうした人の妊娠も成立しています。
また、グレードの良い胚がない場合は、採卵から始め、グレードの良い胚が確保できたらPRP治療を行い、胚移植をする人もいます。
そのほかでは、子宮内膜を厚くする、着床環境をよくするための治療を並行し、着床の窓にズレがないかを調べてから移植をする人もいます。
PRP治療後、その効果はどれくらい続きますか?
PRP治療は、2~3カ月は効果が持続すると考えられています。そのため、PRP治療周期の胚移植で妊娠が成立しなかった場合は、2~3カ月の間に胚移植をする人もいます。
凍結融解胚移植は、ホルモン補充周期のほうがホルモン環境や移植日を調整しやすいのですが、最近は自然排卵周期も増えています。排卵が特定できる人は、自然周期でも良いでしょう。
PRP卵巣注入法についてはいかがですか?
卵巣に対するPRP治療は、これまで18症例に行ってきました。
早発卵巣不全の人や卵巣機能が低下している人、AMH値が極めて低い人など閉経に近い状態の人が対象となるため、人数はそれほど多くはありません。
患者さんご自身の血液20ccから抽出されるPRPはわずか1cc程度ですが、それを両卵巣へ分けて注入します。卵巣は、機能低下が進み、閉経が近づくと段々と小さく、硬くなる傾向にあり、エコーで確認するのが大変な人もいます。
注入後は、注入したPRPによってフワッとしたように見えますが、卵巣機能が改善するかどうかは閉経に近い状態になってからの期間も関係していると感じます。期間が長くなればなるほど難しくなります。
また、FSH(卵胞刺激ホルモン)の値が慢性的に高い人ばかりですので、排卵誘発剤を用いても卵胞の発育が期待できないことも多いのが現状です。そのため、高いFSHを下げるような治療をしつつ、月経周期ごと卵胞を見守りながら、発育してきた卵胞から卵子を採取するという方法で体外受精に臨むケースもあります。
PRP子宮内注入法と同様に、効果は2~3カ月は期待できますので、そのなかで効果が出る人もいれば、2回目のPRP卵巣注入法へ臨む人もいます。
希望してもPRP治療ができない人はいるのでしょうか?
対象の患者さんであっても、B型肝炎、C型肝炎、HIV,HTLV-1などの感染症のある人は残念ながら治療をすることができません。
クラミジアなどの性感染症については問題ありませんが、治療をスタートする前に、感染症の検査を受けておくことが大切です。
今後にPRP治療について、期待することはありますか?
体外受精も保険診療となり、患者さんが負担する医療費は抑えられるようになりました。しかし、妊娠が難しい人は保険診療ではできない先進医療や自由診療に臨むケースもあります。
とくに現時点(2022年8月)で、自由診療でなければ受けられない検査や治療については、1日も早く先進医療として認められるように願っています。
英ウィメンズクリニックさんのみや 岡本恵理 先生
経歴
- 1998年
- 大阪市立大学医学部卒業 卒業
- 大阪市立大学医学部附属病院 産婦人科 臨床研修医として勤務
- 大阪市立住吉市民病院 産婦人科に勤務
- 2004年
- 大阪市立大学大学院 医学研究科卒業
- 大阪府済生会千里病院 産婦人科に勤務
- 2007年
- 英ウィメンズクリニック勤務
- 2012年
- 内視鏡部門副部長
- 2013年
- 妊孕能温存部門部長に就任
- 2020年
- 英ウィメンズクリニック 副院長に就任
資格
医学博士
日本専門医機構 認定産婦人科専門医
日本生殖医学会 認定生殖医療専門医
日本人類遺伝学会 認定臨床遺伝専門医
母体保護法指定医